嘘の効果が書かれているペニス増大サプリは法律的にアウト
By: Date: 2020年6月16日 Categories: 嘘を見抜く

ペニス増大サプリの基本的な立場を理解しよう

ペニス増大サプリで最も重要なポイントは、この製品が分類上で医薬品ではなく食品に該当するものだという点です。ペニス増大サプリのようなサプリメントは、健康補助食品という名目の製品です。そのため、医薬品のような効能や効果を表示することそのものが、嘘の表示として薬機法違反になってしまいます。

特に、医薬品のような効能や効果を表記することは法律的にも非常に厳格に管理されています。元々、医薬品は医学的な観点から試験を行って初めてその効果を確認します。この試験を臨床試験といい、そこで生じた作用と副作用を参考にしながら、最終的な医薬品としての効能を確認していきます。

ペニス増大サプリのような食品は、こういった臨床試験を経ていません。あくまでも食品というカテゴリーで提供するため、臨床試験を経ていない製品を医薬品の効果と表記することはその時点で嘘になります。医薬品の作用と副作用には、医学的な実証があるためこの違いを理解しておかなくてはいけません。

誇大広告は法律違反になりやすい

ペニス増大サプリに限らず、誇大広告を行うと嘘の表記として法律違反になる可能性が高くなります。日本の法律で注意をしなくてはならないのが、この誇大広告の解釈です。医薬品のような効果があると宣伝することは特に問題で、本当にその効果が存在することを証明する必要があります。

例えば、ペニス増大サプリの効果をその企業が独自に行ったデータサンプルを参考に効果があったと宣伝することは嘘にはなりません。この場合、企業の独自の研究でペニス増大サプリの効果を表記していけばそのまま製品で販売できます。

しかし、誇大に必ずペニスが増大するようなことを明記したり、医学的な臨床試験を経ているような表記をしてしまうと嘘の表記として法律違反になります。食品であるペニス増大サプリの場合、医学的な根拠のあるデータを掲載することが認められていないからです。あくまでも、企業が独自に収集して得た範囲内で宣伝する必要がありますので、この点に注意が必要です。

まとめ

ペニス増大サプリの効果は、あくまでもその企業が提示しているデータに依存します。製品への明記もその範囲内で行わなくてはならず、医学的な効果が必ずあるといった旨の表記は認められていません。もちろん、全てにおいて自重しなくてはならないわけでもないです。

企業が独自に調べて、ペニス増大サプリに含まれている成分がどういった効能があるのかなどを客観的に説明すれば問題ありません。誇大になりすぎずに、事実を述べている製品ならば問題なく販売できますし利用できます。